アメリカのStreamSendは、休日の買い物客にEメールおよびソーシャルマーケティング投資を最大限に活用すべき理由を明確にした。同社はEメールマーケティングプロバイダのリーディングカンパニーであり、ソーシャルメディアツールキット「StreamSend Share 2.0」を開発している会社である。具体的に、理由として以下の2点を指摘している。

1. 2016年には36億から43億個へのEメールアカウントの増加が見込まれている。 オンラインコンシューマーの95%がEメールを使用していると仮定すると、少なくとも1日に1回、Eメールをチェックしているという計算になる。
2. シェアボードの使用は、オーディエンスの確保につながる。シェアボードを通じて、ソーシャルネットワーク上のあなたの領域が増幅され、訪問者はあらゆるソーシャルネットワークにリンクされた内容をシェアする。77%のコンスーマーがEメールを通じた容認ベースのマーケティングコミュニケーションを受領していることがExactTarget社により明らかとなっている。

今回のStreamSendの発表により、アメリカではネットショップにおけるEメール・マーケティングコミュニケーションが相当に普及していることがわかった。日本でも、その実際を調べると共に、メールマーケティングは有効な手段となるかもしれない。